どこに募金すればちゃんと届くのか・・・

オバマ大統領のゴルフにはガッカリだったけれど、
米国からの日本の支援はかなり大きいので、感謝するのみ。

そして海外にいて、まず出来ることは募金。

けれどこれが素直にできない・・・

フルタイム学生中で微々たる額しかできないけれど、
チリも積もれば山となるし、

周りには力強いネットワークがあるので、
協力を呼びかけられる！思ったものの、

「どこに届ければちゃんと届くのか？」
というのを、疑問に思うのは私だけではないと思う。

私は最近、物資提供または労力提供派である。

というのも、大学院でＮＰＯ数社の義援金調査をしたところ、
救援物資＆救援活動額を寄付金とみなし、
それを役員の賞与と比較し、
何故この割合の額しか実際には寄付されていないんだろう？
と思うことが多々あった。

また、寄付目的のＮＰＯや他組織のイベント関係者から、
目的とは裏腹に、集まった義援金を個人的に使用しているのを聞くことがよくある。

沢山の素晴らしいＮＰＯ団体が多くあるなか、
これらの例をとって申し訳なく、素直に募金できない自分が悲しいけれど、
事実は事実であり、

実際にホームページ上で会計報告をしている団体が少ない。

会計報告を公開している組織でも、
集まられた資金がどこへどのように使われているのかを記していない団体ばかりである。

そしてこの数日間、「募金」についてリサーチしてみた。

色々なケースを見てみて、私が一番理想的に思う形態は、
個人が企業から物資を購入し、企業が代表して物資を配給すること。

そうすれば寄付者も実際に配給されるている効果がテレビなどで見えるし、
国内支出も増え、日本経済低下のスピードも和らげられる。

そのためには企業が政府やＮＰＯと団結して、必要商品の種類＆提供数などを管理し、
その商品プールをホームページや店頭を通して販売すればいい。

商品は通常価格でなく、企業寄付分としてディスカウントを提供し、
発送料はもちろん無料、宅配会社からの労力寄付で、
大量発送すれば混雑も防げるし、コストも削減できる。

そうすれば多くの会社がＣＳＲ（企業社会的責任）の一環として携われ、
経済にもプラス、被災者にもいち早く募金効果が届き、
ウィン・ウィン・シチュエーションのような気がするのだれど、

世の中そうキレイには回らないものなのかなぁ・・・

ユニクロの柳井会長を筆頭に、多くの企業が義援金支給をＣＳＲの一環と考え
敏速な対応を示しているから可能な気もするんだけどなぁ・・・

と夢を語っていても即効性もないので、アメリカから寄付できる団体の中で、
どこが信頼でき、一番即効性が見られるかをクラスメートのアルに聞いてみた。

アルはハワイ最大商社であるＡ＆Ｂ（アレキサンダー＆ボールドウィン）の
インターナルオーディターで、多くの組織の義援金調査をしたことがあるという。

そしてアルが薦めたのはやっぱり大手のアメリカ赤十字、ユニセフ、そしてアメリケアーズ。

中小団体は結局この３社を通して募金することが多いらしく、
だったら直接募金した方が、経費が引かれず少しでも多く届く。

東日本大震災と指定できるし、なんと10ドルから寄付できる！
しかもクレジットカードで！

携帯からテキストで90999と送ると寄付できるけれど、
それは東日本大震災への指定ができない。

募金に参加している人達の思いが、一刻も早く形となって被災地の皆様へ伝わりますように。